トヨタ大幅減益で影響深刻化

悪化した大企業の経営状態が国の景気動向大なる影響を与える現実のまえに、多くの国民は理解されたと思うのである。困難下大企業の発憤に大いに期待する次第である。

問題は金融恐慌ともいうべき株価のパニックに近い暴落など資産家層への打撃で、高級車の売上の低迷が下期には世界レベルで低迷すつことが必至なことである、

車離れはますます加速するに違いない。しかし、トヨタの社員さえ自社の車を買えなくなるような「リストラ」や賃金抑制を行って、本当にトヨタに未来はあるのだろうか。

技術開発費は減らさないのだそうです。将来に向けての投資は必要と判断したからでしょう。後々には、トヨタの電気自動車が街中を走るという日も来るのでしょうか？

一企業の経営悪化だけで、景気が左右されるなんて恐ろしいよね。これから東海地方を中心にトヨタショックによる景気悪化が始まる。今はまだ序章にすぎない。

増益で来ながらの、いきなり「7割減」しかし今までの成長要因を見ると、いかにアメリカに頼っていて利益率の高い大型車《＝反エコ車》が支えていたかがよくわかります。

1トンもある自動車を生産することが気に食わない。運転手は60キロか７０キロである。その人間の移動のために、１０倍以上重い鉄の塊を運ぶ。どう考えても不自然である。

そこで、こんな案は、どうだろう。オバマ新大統領が直々に、トヨタにGM支援要請をする。具体的には、トヨタが資本参加して、発行済株式の４０％を取得する。

「潰れるときはつぶれるから。そしたら違う仕事をすればいい日本は選ばなければ仕事はあるからね」そのように私に答えた期間工の人たちは今、どうしているのだろうか?

この状況下でもトヨタは研究開発の勢いを維持するそうだから、真の自動車業界世界ナンバー1に君臨する状況が以前よりも高まっているように思える。

投資チャンスと見た個人投資家の口座開設が急増していると書いたが、今の日経平均株価9,000円前後の水準というのは必ずしも割安ではないということになってしまう。

裾野が広い産業であると言われています。それだけに影響はおおきいものがあります。この冬に、どんな生活をするのか、困惑の中に居る家族もたくさんでてくるでしょう。